原価計算表の計算演習

空欄のある原価計算表を、行合計・列合計・原価保存の三方向から完成させます。配賦基準の異なる費用を分け、部門や製品をまたいだ重複計上を防ぎます。

この単元で学ぶこと

費目・製品別の空欄を逆算する
異なる配賦基準を併用する
表の誤分類が利益へ与える影響を説明する

本文解説

資料を欄に分ける A直接材料6,000・直接労務4,000、B直接材料3,000・直接労務5,000という資料なら、A直接10,000、B直接8,000です。材料合計9,000、直接労務合計9,000の行から見ても直接費合計18,000になります。記入前に共通費と直接費を分けます。

二つの配賦基準共通電力6,000円は機械時間A2:B1で配賦してA4,000・B2,000。工場賃借料4,000円は面積A1:B3でA1,000・B3,000です。間接費10,000を一律同じ比率で配るのでなく、指定された原価と基準の組を保ちます。

製品別投入の完成 A間接費5,000、B間接費5,000なので投入はA15,000、B13,000です。直接費18,000＋間接費10,000=総投入28,000と一致します。配賦後の表に共通費10,000を独立した第三製品のように残して総計へ加えません。

完成欄を逆算する Aは月初仕掛1,000・月末2,000なので完成14,000、Bは月初2,000・月末1,000で完成14,000です。投入が違っても在庫調整後の完成原価が等しくなる例です。全体の仕掛は期首期末とも3,000なので、全体投入28,000と完成28,000は一致します。

製品欄へ引き継ぐ A月初製品2,000・月末3,000なら売上原価13,000、B月初1,000・月末2,000なら売上原価13,000です。全体売上原価26,000と期末製品5,000の合計31,000は、期首製品3,000と完成28,000の合計に一致します。

利益表を完成する A売上20,000、B売上18,000ならA総利益7,000・B総利益5,000です。全体売上38,000－売上原価26,000=12,000です。共通販管費8,000を指定されたA:B=3:1で配賦するなら、A6,000・B2,000。製品別営業利益はA7,000－6,000=1,000、B5,000－2,000=3,000で、全体4,000と一致します。この比率は計算条件であり、根拠なく等分しません。製品別売上総利益と営業利益を区別します。

不足額から原因を探す費目別投入28,000に対し製品別合計24,000なら4,000が不足しています。まず賃借料4,000の配賦漏れ等を調べますが、差額が一致するだけで原因を確定できません。元資料と配賦記録を照らし、複数の誤りが相殺している可能性も残します。

販管費の混入を訂正する当期製造分を全量販売し在庫がない条件で、販管費2,000を製造原価へ誤分類すると売上総利益が2,000小さくなります。同額を販管費から除いたままなら営業利益は不変です。在庫が残る場合には費用の期別配分も変わり得るので、この結論は条件付きです。

図解

重要ポイント

原価ごとに指定された配賦基準を守る
製品別の在庫調整後に全体を照合する
誤分類と集計漏れを分けて考える

間違えやすい点

配賦済み間接費をさらに合計しない
差額一致だけで誤りの原因を断定しない

用語解説

配賦基準: 共通費を対象別へ分けるための量。
空欄逆算: 合計と既知の内訳から未知の値を求めること。
誤分類: 費用総額は同じでも所属する区分を誤ること。

参考資料

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