直接費と間接費を理解する

直接費と間接費は、金額の大きさや固定・変動ではなく、対象へ直接結び付けられるかで分けます。直課と配賦を使い、製品別に原価を集める手順を学びます。

この単元で学ぶこと

原価計算対象に応じて直接・間接を判定する
直課と配賦を区別する
配賦率と製品別総原価を求める

本文解説

対象との関係で分ける Aだけに使った材料の額が分かるならAの直接費です。AとB共通の工場家賃を製品別には直接測れないなら間接費です。直接費・間接費は対象との追跡関係を表すため、何の原価を計算しているかを必ず先に指定します。少額だから間接、大きいから直接という分類ではありません。

費目の三分類とは別直接材料費、直接労務費、直接経費がある一方、間接材料費、間接労務費、間接経費もあります。形態別は何を消費したか、直接間接はどこへ結び付くかという問いです。A専用外注加工は直接経費、共通接着剤は間接材料費となるように、一つの原価へ二つのラベルが付きます。

直接費は直課する Aの材料8,000円、作業5,000円、専用外注2,000円が分かれば、直接費合計15,000円をAへ直課します。直課とは分かっている対応額をそのまま対象へ集計することです。Bへ割り振る根拠がないのに、製品が二種類だからと半分へ分けません。

間接費は一度集める共通材料1,000円、監督労務3,000円、工場家賃8,000円なら間接費総額12,000円です。その総額を所定の基準で製品へ配賦します。直接費をこのプールに入れて、直課後に再び配ると二重計上になるため、原価資料へ集計先を一つずつ付けます。

基準と配賦率 12,000円を作業時間A20時間、B40時間で配賦する条件なら、基準合計60時間、配賦率200円/時間です。Aは4,000円、Bは8,000円。作業時間を使うのは設問で指定されているためで、あらゆる共通費を常に作業時間で配る唯一の規則ではありません。資源の利用と関連する基準を選びます。

製品別総原価へつなぐ A直接費15,000円、A間接費配賦4,000円なら総原価19,000円です。同質のA製品10個に全額対応し、未完成品の影響がなければ1個1,900円。直接費だけが製品原価ではなく、共通資源を利用した分の間接費も含めて集計します。

固定・変動とは違う軸 A専用設備の月額賃借料はAへ直接把握できても、短期には定額の固定費となり得ます。共通の補助材料は、量に応じて増える変動費でも製品別に直接追跡しなければ間接費です。直接=変動、間接=固定という置換はしません。CVPでの分類は操業量との関係を別に確認します。

対象を変えると分類も変わる工場全体にだけ発生する家賃は、工場を一つの原価計算対象とすればその工場へ直接把握できます。一方、工場内のA/B製品へ分ける段階では間接費です。部門に直接であることと製品に直接であることは両立しない対立ではありません。対象の粒度を文章で明示して判断します。

図解

重要ポイント

直接・間接は対象への追跡可能性で決まる。
直接費は直課、間接費は基準により配賦。
配賦額合計は間接費総額と一致する。
固定・変動とは別の分類軸。

間違えやすい点

材料費を必ず直接費としない。
直接費を直課後に共通費へ重ねない。
対象を指定せず直接間接を断定しない。

用語解説

直課: 対象へ直接把握できる原価をその対象へ集計すること。
配賦: 共通の原価を指定した基準に従い複数対象へ配分すること。
配賦基準: 共通原価を分ける比率に使う作業時間、使用面積等の量。

参考資料

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