仕訳から集計までを理解する
証ひょうから仕訳、科目別元帳、試算表、月次の損益まで一つの資料を通します。借貸一致だけでなく、債権債務と財産側からも検算します。
この単元で学ぶこと
- 連続取引を科目別へ転記する
- 残高試算表の合計を確認する
- 月次利益と純資産を照合する
本文解説
期首残高と条件 月初は現金50,000、売掛金10,000、資本金60,000で他の残高はありません。商品期首・期末在庫はともに0、当月仕入商品はすべて販売済みとします。この条件なら当月純仕入をそのまま売れた商品の原価として使えます。 【前提】個人事業、金額は円。元入・私用引出は資本金勘定で直接処理する。商品売買は三分法。消費税と利息は額や計算条件を示す場合以外は考慮しない。仕訳は借方／貸方の順。
仕入と販売を記録する 商品12,000を掛仕入し「仕入12,000／買掛金12,000」、商品18,000を現金販売し「現金18,000／売上18,000」と記録しました。売価と原価を分け、販売時に現金へ入ったのは18,000と確認します。
既存の債権債務を決済する 売掛金6,000を現金回収すると「現金6,000／売掛金6,000」。買掛金5,000を現金支払うと「買掛金5,000／現金5,000」です。日々の仕訳では収益や仕入を重ねず、売掛金4,000、買掛金7,000を残します。
費用と資産取得 当月家賃4,000を現金払いして「支払家賃4,000／現金4,000」。備品8,000を現金取得して「備品8,000／現金8,000」。さらに指定された当月見積償却費500を「減価償却費500／減価償却累計額500」で記録します。
現金元帳の集計 現金は月初50,000＋販売18,000＋回収6,000－家賃4,000－買掛支払5,000－備品8,000＝57,000です。掛仕入12,000と償却500は現金を直接動かさないため、この現金計算へ加えません。
残高試算表 借方残高は現金57,000、売掛金4,000、備品8,000、仕入12,000、支払家賃4,000、減価償却費500で計85,500。貸方は買掛金7,000、資本金60,000、売上18,000、償却累計額500で計85,500です。累計額を残高試算表では貸方へ置きます。
月次損益 期首期末商品0で全量販売済みなので売れた商品の原価12,000です。売上18,000－原価12,000－家賃4,000－償却費500＝利益1,500。備品取得8,000の全額をさらに費用へ含めると二重の費用配分になります。
財産側からの照合 月末資産は現金57,000＋売掛金4,000＋備品帳簿価額7,500＝68,500、負債は7,000なので純資産61,500です。期首60,000＋利益1,500と一致します。残高試算表合計85,500には収益費用勘定もあるため、資産総額68,500とは異なります。
図解
重要ポイント
- 記録→転記→残高→損益→財産側検算の順につなぐ。
- 現金が動かない仕訳も全体集計には必要。
- 試算表借方合計をそのまま資産総額にしない。
間違えやすい点
- 商品在庫が0という条件なしに仕入全額を売上原価としない。
- 償却累計額を負債に分類しない。
用語解説
- 残高試算表
- 各勘定の借方残高・貸方残高を並べ貸借合計を照合する表。
- 月次損益
- 一か月を対象とした収益と費用の差。
- 照合
- 異なる集計経路や証拠と比較して整合を確かめること。
関連教材
参考資料
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