直接原価計算の仕訳・計算演習

この単元で学ぶこと

• 変動販売費を含む利益を計算する
• 在庫固定費で利益差を調整する
• 期首在庫のある例を条件付きで解く

本文解説

資料を分類する 生産200個、販売150個、売価1,200円、変動製造原価500円/個、変動販売費100円/個、固定製造原価40,000円、固定販売管理費15,000円。期首在庫はありません。変動販売費は生産数でなく販売数に対応させます。 【前提】金額は円。単一製品で期首製品・仕掛品なし、期末仕掛品なし。正常生産量と実際生産量は一致し、固定製造原価を生産量で配賦する。単位変動製造原価・売価は一定。

直接原価の解答 売上180,000、変動売上原価75,000、変動販売費15,000なので限界利益90,000。固定製造40,000と固定販管15,000を引き営業利益35,000です。期末50個は500×50＝25,000で評価します。

全部原価の解答 固定製造の配賦単価は40,000÷200＝200、全部製造単価700です。売上原価は700×150＝105,000、売上総利益75,000。変動販売15,000と固定販管15,000を引いた営業利益45,000となります。

調整表を作る 全部原価利益45,000から期末在庫の固定製造原価50×200＝10,000を引くと直接原価利益35,000です。期末製品評価額も全部35,000と直接25,000で10,000違います。費用化されていない固定費が同じ額だけ利益差になっています。

販売数量が変わる場合 生産200個を据え置き販売が180個になれば、直接原価の限界利益は180×（1,200－500－100）＝108,000、営業利益53,000です。固定総額55,000は一定とします。販売30個増加により利益は30×600＝18,000増えます。

生産だけを増やす場合 販売150個を据え置き生産250個へ増やしても、固定総額・単位変動費が変わらない条件では直接原価利益35,000は同じです。全部原価では固定配賦単価160円となり、期末100個に16,000の固定費を繰り越すため利益51,000になります。在庫を作るだけで資金が増える意味ではありません。

期首在庫がある別例 ここだけ期首在庫を認め、期首在庫固定費6,000、期末在庫固定費2,000、全部原価利益30,000、配賦差異なしとします。全部原価利益－直接原価利益＝2,000－6,000＝－4,000なので、直接原価利益34,000です。期首固定費を足し戻し期末固定費を引く形でも確認できます。

仕訳と管理資料 固定製造原価の期間費用化と在庫の評価を一貫させ、外部報告への調整では在庫固定費と損益の両面を照合します。直接原価利益が低いから不適切、全部原価利益が高いから販売が好調とは言えません。資料の目的と生産・販売・在庫の数量を合わせて判断します。

図解

重要ポイント

• 限界利益には変動販売費も反映する。
• 全部利益－期末固定費＋期首固定費＝直接利益。
• 生産増だけで直接原価利益は増えないという条件を読む。

間違えやすい点

• 固定販売管理費を製品在庫へ含めない。
• 期首固定費の調整方向を逆にしない。

用語解説

固定費調整

両原価計算の利益差を期首・期末在庫中の固定製造原価で調整すること。

変動販売費

販売量などに応じて変わる販売活動の費用。

関連教材

• 直接原価計算を理解する