デジタル署名とPKIの試験問題への適用

署名検証の成功表示は、何でも信用してよいという意味ではありません。鍵の取り違え、証明書の連鎖、再送、秘密鍵の共有を事例で検討し、どの条件を確認した結果なのか説明できるようにします。

この単元で学ぶこと

二つの署名を分ける Aの文書署名はAの秘密鍵で生成され、Aの公開鍵で検証します。一方、その公開鍵を含むAの証明書には発行者CAの署名が付き、CAの公開鍵で検証します。誰が何に署名したかを表にすると、文書と証明書の鍵を取り違えにくくなります。

鍵のすり替え攻撃者の公開鍵をAのものとして登録すれば、攻撃者は対応する秘密鍵で有効な署名を作れます。数学的な検証の成功だけでは、登録した鍵がAのものだと証明できません。承認された信頼の起点や安全な鍵確認の手順が必要です。

連鎖の検証末端証明書の発行者が中間CAなら、その中間CAの鍵を上位へたどり、信頼済み起点へ結び付けます。各署名だけでなくCAとしての制約、有効期間、用途、対象などの条件も確認します。相手が自己署名のルートを添付しただけで新たな信頼を与えてはいけません。

期限と失効は別利用できる期間の途中でも秘密鍵漏えいなどで証明書は失効し得ます。CRLやOCSP等を利用する検証では、状態が確認できないことと未失効を区別します。接続不能時の扱いをその場の都合で決めず、用途とリスクに応じた方針に従います。

再送と新しさ同じ署名付き送金依頼を二度送っても、署名そのものは二度とも検証できる場合があります。署名の有効性は取引の一回性を意味しません。取引IDの重複管理、要求の時刻や有効期間、必要ならチャレンジなどを設計し、再送を業務処理へ重ねて適用しないようにします。

時刻と長期保管有効な署名だけで、信頼できる作成時刻まで自動的に確定するわけではありません。過去の署名を長期に検証する用途では、信頼できる時刻証拠や当時の証明書・失効状態などを保存する方式を検討します。現在の期限切れだけから過去の文書が改ざんされたとは断定できません。

個人への結び付きと鍵管理部署全員がA名義の秘密鍵を持てば、誰でも同じ鍵による署名を生成できます。A本人だけの承認を主張するなら、この共有運用は根拠を弱めます。秘密鍵の利用権限、保管、漏えい時の利用停止・交換・失効を合わせて管理します。

検証対象と業務内容署名対象が全バイトなら、末尾の改行追加でも対象は変わります。失敗時は対象、表現、鍵、方式を調べます。逆に署名が成功しても報告書の計算ミスはあり得るため、業務上の正しさや承認権限を別に確認します。秘匿が必要な本文には暗号化等の保護も必要です。

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